コーチングは日本の「やる気」を呼び起こすか

ビジネス・コーチングの3つの入り口  コーチングは日本の「やる気」を呼び起こすか

本間正人氏  



運営者 今やどの企業でも常識として認知されている仕事上のスキルであるコーチングですが、日本においては実際のところ、どのくらいの企業で普及しているんでしょうか。
 普及率といったものはどう実感されていますか。

本間  コーチングの企業への入り方というのは大きく分けて3つあると思います。

[1]Managerial Coaching
 「管理職研修によりマネジャーがコーチングのスキルを身につける」
[2]Executive Coaching 
 「会社の経費で重役にプロのコーチを雇う」
[3]Corporate Professional Coaching
 「プロのコーチを専門職として社内で養成する」

 まず、マネジャーがコーチングのスキルを身につけるというものですが、これがぼくが回数としてはいちばん多くやっているものです。
 日本の企業というのは管理職研修が大変充実していて、目標管理や労務管理、人権やセクハラの問題、ちょっと気の利いた企業だと360度評価なども研修でやったりします。かなり多くの会社が「1週間の新任課長研修の中でコーチングを1日か2日入れよう」と考えるようになっています。ここ3,4年の間にぼくがコーチングの研修を行った会社だけでも軽く100社は超えています。ですから少なめに見積もっても1000社以上の企業が取り入れていると考えてよいでしょう。

運営者 ということは、上場企業であればかなりの会社が取り入れていると考えてよいということでしょうね。管理職研修以外にはどういうコーチングがあるんですか。

本間  アメリカでいちばん重要だと思われているのが、エグゼクティブ・コーチングです。

運営者 それは、経営者が経営上の問題で「困った困った」と行き詰まったときに、彼らをコーチするというものですね。

本間  これはコーチの方が経営的なバックグラウンドを持っていなければ企業の方が嫌がります。社長の悩みを聞くためには、かなり高度なビジネスバックグラウンド持っていなければ大企業の社長のコーチはつとまりません。

運営者 そういうエグゼクティブ・コーチングができるための資格があるのでしょうか。

本間  それはアメリカでもないんです。アメリカでは後述するパーソナル・コーチの需要が90年代に拡がって、資格制度が整備されてきたのですが。

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